「言の葉の幹を捜す」の管理人スパイラルドラゴンです。今日は、2009年1月15日です。 ＣＯ2温暖化脅威論を肯定しているエセ環境学者達が最も恐れているスベンスマルク説（宇宙線による雲の形成説）の正しさを補完する論文が、今年の年末にポスト京都議定書の枠組みを決定するＣＯＰ１５が開催される国であり、世界最大の風力発電産業国でもあるデンマークの大学「University of Aarhus」の研究者から発表されたようです。地球の磁場が気候変動に大きく関与か デンマーク研究2009年01月13日 23:00 発信地:コペンハーゲン/デンマーク参照：宇宙線と地球大気の関係 さて、今日の本文は「地球温暖化するする詐欺」撲滅のために、毎回痛快な切り口で地球温暖化の危機を煽っているマスコミ・政治家・環境ＮＧＯ等をぶった斬っているメールマガジン「サマータイム制導入に反対する」のvol.705、発行日2008/1/14を転載します。（以下転載）【サマータイム制導入に反対する】vol.705 2008/1/14 発行者：ｍｅｄｉａhttp://archive.mag2.com/0000144953/20090114220112000.html●やっぱり猿真似しか出来ない環狂政治家たち 民主党のみならず、政府までもが、日本版「グリーン・ニューディール」構想づくりに乗り出したそうです。 やっぱり、猿真似しか出来んのですね、日本の政治家どもは。 これには、さすがの北海道新聞も、《提唱したオバマ次期大統領の人気にあやかりたい思惑も見え隠れする》と記しています。 政治家どもよ、少しは恥ってもんを知ったらどうだ？ 「緑の内需」など、あり得ません。 あり得るのは、「緑の押し売り」または「緑の霊感商法」だけです。 そんなもので「景気浮揚」を目指すとは、呆れたモラルの低さです。 減らすべき環境破壊物質は、ＣＯ２ではなく、政治家の方でしょう。●グリーン・エコノミーは自立できない そもそも、財源はどうするのか？ 不景気だから「グリーン・ニューディール」公共事業で雇用創出しようとするのでしょう。 でも、不景気の時は税収が減るから、財源無いですよ。 そういう現実問題から逃避するとは、民主党も、政府も、「オール野党化」（笑）してますね。 いい加減にしろ！ 最近、オバマは、「グリーン・エコノミー」なんて言葉を振り回すようになりました。 造語の天才ですね、このオッサンは。 でも、どんな呼び方をしようと、自立できないものは自立できないのです。 なぜ欧州はＣＯ２排出に関する負担をどんどん高めているのか？ それは、再生可能エネルギー事業などの「グリーン・エコノミー」のための財源が必要だからです。 つまり、これは、「グリーン・エコノミー」が、実は、自立できない「パラサイト・エコノミー」（笑）であることを示しているのです。●電力会社や石油元売り業界は雇用を創出し続けているか？ 再生可能エネルギー事業がまともな事業なら、それは決して雇用を創出し続けることはあり得ません。 それが未だに分からない人は、「現在、化石燃料に依存している電力会社や石油元売り業界は、雇用を創出し続けているか？」という問いを発してみて欲しいのです。 どうですか？ 答えは「ノー」でしょう。 ならば、再生可能エネルギー事業だって、雇用を創出し続けられるわけがないでしょう。 それがまともな事業なら。 確かに、欧州では雇用が創出されています。 しかし、それは、再生可能エネルギー事業がまともな事業ではないからです。 再生可能エネルギーは、出力が無様なほど小さい。 そのため、施設などを建設し続けなければならない。 だから雇用が無くならない（だから、表面的には「長期的な経済再建につな」がっているように見えてしまう）というだけの話なのです。 そして、これは、いつまで経っても自立できないということでもあるのです。 出力が小さいということは、それによって上げられる利益が少ないということでもあるのですから。 だから、「パラサイト・ビジネス」にしかなり得ないのですよ。 「パラサイト・ビジネス」がどんなに増殖しても、それは「パラサイト・エコノミー」にしかなり得ません。 ですから、こんな馬鹿げたことは絶対に真似すべきではないのです。 税金と資源の無駄遣いです。●雇用創出数は言えてもＣＯ２削減量は言えないおかしさ さらに言うと、再生可能エネルギー事業は、「グリーン」にすらなっていません。 既に申し上げたように、それは出力が無様なほど小さいのです。 その一方で、その施設の建設等には、おカネと資源が必要です。 また、その際、ＣＯ２排出がある。 ですから、建設し続けると、ＣＯ２削減効果が（ほとんど）無くなってしまうのです。 これでは、「グリーン」にはならないでしょう。 再生可能エネルギーがＣＯ２削減のためにはならないことは、実は、オバマ自身がスルーという形で証言してくれているのです。 それは何のことかというと、オバマが自分の任期内のＣＯ２削減目標を絶対に言おうとしないことです。 オバマは、何百万人だかの雇用創出を訴えています。 ですが、それなら、ＣＯ２削減量が求まるはずです。 「グリーン・エコノミー」にかかわる人の数（と国から注ぎ込まれる資金）が分かれば、事業規模なども分かるはずですから、それが上げるであろう業績、すなわち、ＣＯ２削減量も予測できるはずなのです。 ですから、雇用創出数について、何百万人と、具体的な数字を示すことが出来るのなら、ＣＯ２削減量の数字についても（予想値とはいえ）具体的に示すことが出来るはずなのです。 ところが、オバマは、それを全く示そうとしない。 これは、ＣＯ２削減効果が微々たるものでしかないからです。 このように、オバマのスルーは、再生可能エネルギー事業が「グリーン」にすらならないことを証言するものなのです。 出力が小さいから、建設し続けなければならない。 でも、そうなると、建設等によるＣＯ２排出があるので、「グリーン」にはならない。 その一方で、国のカネがどんどん無くなっていく。 良いこと無しです。 これが、「グリーン・ニューディール」そして「グリーン・エコノミー」の実態なのです。 前にも言いましたが、欧州は「グリーン・エコノミー」によってＣＯ２削減が出来たのではありません。 おそろしく効率の悪い旧式の設備等を廃止することで、それを実現出来たのです。 だから、1990年基準年にこだわるのですよ。 騙されてはいけません。●増税無き負担増という財源創出トリック 「グリーン・エコノミー」を成り立たせ続けるためには、国が投融資や支援をし続けなければならなくなります。 でも、これでは国家が財政破綻してしまう。 だから、増税が必要になる。 でも、これでは、有権者から反発を食らってしまう。 そこで、増税以外の方法で、国民や企業などに負担させるシステムを構築するわけです。 たとえば、環境税や炭素税といった今までは無かった税の新設ですね。 あるいは、ＣＯ２の有償化です。 このように、既存の税の率を上げないで、負担を新設する形で、「グリーン・エコノミー」のための財源を確保しているのです。 まことに見事な“騙し”です。 ちなみに、分野は違いますが、日本にも、こういう“騙し”が存在するのですよ。 たとえば、介護保険制度ですね。 介護保険料は、決して自立出来ない「介護エコノミー」（笑）を維持するために用いられているのです。 ＮＨＫの受信料も、今やそういう類のものになってしまっていますね。 こちらは、「赤文化エコノミー」維持財源です。（笑）●近現代史の勉強がシラケる理由 赤い世代の人は、よく、「歴史の勉強では、近現代史が一番重要なのだ！」みたいなことを言います。 でも、私は、近現代史（の勉強）には、ちぃっっっっとも魅力を感じません。 なぜって？ 理由その１。 自分が生きる現代という時代との関連が強いために、あまりにリアルすぎる世界であり、それ故に、古代史のようなロマンが無い！ 理由その２。 そのくせ、カネという、最も大事な問題に触れない。 つまり、現実志向を気取ってやがるくせに、現実問題で最も重要な要素となるカネの問題に触れないのですよ。 肝心なことに触れないわけです。 だから、シラケるわけです。 歴史の教科書をお持ちの方は、日米の近現代史のあたりを御覧になってみて下さい。 カネの話がどれだけ出てくるのでしょうか？ まぁ、古代のような記録の残っていない時代のことなら、仕方ありませんけどね。 でも、近現代については、記録が残っているはずでしょう。 なのに、載ってない。 これは、一体、どうしたことだぁ？ せいぜい載っているとすれば、終戦直後、貧しい日本が米国などから受けた支援や投融資の話ぐらいではありませんか？ いわゆる“恩着せ”的な…。 これに対し、Ｆ・ルーズベルト政権時代の米国の財政事情に関する記述はあるでしょうか？ 私が使っていた教科書には載っていませんでした。 おそらく、みなさんのも、そうではありませんか？ なぜ載っていないのでしょうか？ それは、その時代の財政赤字が酷く、それが日米開戦の動機になったからではないか？ もしそうなら、載らないのは当然のことでしょう。 ニューディール政策は、多額の財政赤字を生んだはずです。 それは、十分、開戦の動機になり得ることです。 何度も言うように、「ルーズベルト陰謀説」は、コミンテルンとの関連からではなく、こういうカネ（財政）の問題から追求していくべきだと思います。 ちなみに、オバマは、自身の「グリーン・ニューディール」政策により、財政赤字が酷くなること（それ故に、一部の公約が後回しになること）を白状しています。 ですから、こんなものを真似たりすれば、大変なことになるのです。 猿真似好きの日本の政治家どもは、そういうことが分かっているのか？ それとも、今度は日本がどこかの国に一発目を撃たせようと企んでいるのか？●活力あるものは暴走しやすい さて、ここからは別の話。 まずは前回の補足。 前回、前々回の補足として、『●「民間」や「地方」は暴走しやすい』という話をしました。 その補足です。 補足その１。 それは、『軍は、戦争のプロであって、犯罪取り締まりのプロではない』という当たり前のことです。 米軍も、イラクなどで、テロリストに翻弄されてますでしょう。 軍は犯罪取締りのプロではないのですよ。 となれば、戦前・戦中の日本や朝鮮半島の「民間」や「地方」を取り締まりきれなかったのは仕方のないことでしょう。 そんなことまで軍部（政府）のせいにするのは誤りです。 補足その２。 それは、『活力あるものは暴走しやすい』ということです。 民営化あるいは地方分権・道州制などの改革を唱える人たちは、「民間」や「地方」の活力に魅せられているのでしょう。 確かに、「民間」や「地方」には、「お役所」や「中央」には無い活力があります。 これは、規模が小さく、人数が少ないことが、その一因です。 そのために動きやすいわけですよ。 ですが、動きやすいものは、暴走もしやすいのです。 どんなものにも短所はある。 長所は短所にもなるのです。 そのことが分かれば、「民間」崇拝や「地方」崇拝の軽薄さが分かるはずです。●レベルは素人並みの札幌管区気象台 ２日ほど前の北海道新聞の一面に、《08年道内 雨少なかった 降水量 平年比76％ 観測史上２番目》という見出しの記事が載っていました。 で、呆れたのが、この記事の終わりの部分。 《年間の平均気温は平年に比べ0.6度高く、五年連続で平年を上回った。札幌市の平均気温は9.5度と平年より1.0度高く、過去三番目だった。》という話をした上で、なんと、《「温暖化の影響は否定できない」》という札幌管区気象台の話を載せているのです。 もし、これが事実なら、札幌管区気象台は素人の集まりと言わざるを得ません。 気象や気候のことを全く理解出来ていないのですから。 なるほど、天気予報がよく外れるわけです。 道内の平年比は＋0.6度なのに、札幌は＋1.0度… ということは、少なくとも札幌の＋0.4度分はヒートアイランド現象が強まったことによるものだということでしょう。 さらに、ヒートアイランド現象の影響が強まっているのは札幌だけではないのですから、その影響分はもっと大きいはずです。 そういうことを札幌管区気象台は全く考えていない。 そんな調子ですから、ましてや、擬似温暖化のことは全く考えていません。 もう飽きるほど何度も言っているように、「ここ数年の温暖化」は、温風や暖流によるものです。 温室効果のせいではありません。 しかも、温風や暖流が強まるのは、寒気のせいです。 もう少し詳しく言うと、太陽活動の長期的な活発化と、短期的な低下によるものです。 そんなことも知らないとは、札幌管区気象台は全くの素人レベルです。 この調子だと、ＡＭＰのことすら知らないのではないか？ 日本が寒冷化の始まりが遅れる国であることも知らない可能性が大ですね。 このように、札幌管区気象台は、全くの素人の集まりとしか言いようのないレベルのことを平気で言っているのです。 それとも、不当な国家権力にすり寄っているのか？ いずれにせよ、こんなのは税金泥棒としか言いようがないでしょう。●専門学校も少子化で経営苦しいんですかぁ？ やはり２日ほど前の北海道新聞なのですが、道内（だったか、札幌市内だったかは忘れましたが）の服飾専門学校の学生によるウォームビズ・ファッションショーのことをヨイショ報道してました。 う～ん、専門学校も少子化で経営が苦しいから政治権力にすり寄るようなことをするのでしょうかね？ それとも、道路族議員ならぬ専門学校族議員なんてのがいて、そういう連中がウォーム＆クール・ビズとかを流行らせようとしているのでしょうか？ ま、どちらにしても情けなさすぎるような…。●芸能人はまとな知識を「学ぶ」べき 一週間以上前のことなのですが、たまたま、民放の朝の番組を録画して見た時のことです。 元・アイドルの女が、今年の抱負として、「学ぶ」とか言っていました。 で、何を学ぶのかというと… やっぱ、環狂。（笑） 今の子供が使っている教科書に載ってるんだそーです。 で、自分たちの頃は学ばなかったから「学ぶ」のだそーです。 やれやれ、困った人ですね。 どうせ「学ぶ」のなら、まともな知識を「学ぶ」べきなのに、どうして芸能人というのはこうなんでしょうね？ とにかく、強くて不健全なものにすり寄りたがる。 影響力の強い立場にあるのですから、少しは責任感というものをもってもらいたいものです。 そういえば、芸能人には、いかがわしい新興宗教とかにハマる者が少なくないですよね。 創価学会の信者とかも結構いるし…。（笑） ま、将来が分からない身分だから、不安になり、いかがわしい宗教とかに頼りたくなるのでしょうね。 ならば、環狂にハマるのも、ごもっともです。 特に環狂の場合は、不当な権力の庇護付きですから。●環境省に殺される日本経済 環境省が、金融まで支配しようとしています。 投資・融資に関する「行動原則」の策定を決めたそうです。 一体、何様のつもりだ？ 金融は、経済の礎です。 そこを環境省が押さえ込もうとしているのです。 これは、まさに、「環境」の名を借りた共産主義でしょう。 共産主義とは、金融面から国を支配する政治思想です。 環境省による文化革命を許してはなりません！●減税出来ぬのならＮＨＫの受信料金を値下げせよ！ 今朝、ＮＨＫ総合とＢＳ１の両方を交互に見ていたのですがね。 どっちがどっちだったか忘れましたが、一方では「英国の減税の効果が無かった」みたいなことを報じ、もう一方では、「日本の税収が景気後退のせいで落ち込み、財源確保のためには消費税率アップはやむを得ない」みたいなことを報じていました。 これ、明らかに、消費税率アップを目指す政府にすり寄った報道ですね。 さすが、「不変不当」メディア！（笑） そういえば、既に決着のついている慰安婦番組改変問題の審議を始めるそうですよ。 ＮＨＫと民放でつくる放送倫理・番組機構（ＢＰＯ）とやらが…。 物理的（時系列的）に不可能なことなのに、ま～だ懲りないんですね。 これはエネルギーの無駄遣いです。 つまり、余計なＣＯ２を排出する人間活動です。 反日極左は環狂のくせに、なぜ、こんなことをさせるのか？ それはともかく、上で述べた消費税をめぐる政府へのすり寄り姿勢は、反日極左に有利な社会心理状態を作り出すかもしれませんね。 政治にベッタリのイメージを植え付けられますでしょ。 やはり、ＮＨＫは「ならず者」です。 ここで、提案！ 景気刺激策として、ＮＨＫの受信料金を値下げせよ！ そうすれば、その分のお金を買い物に回せますでしょ。 外需がダメな時は、内需が大切。 そのためには、消費者の経済的負担を軽くすることです。 減税と同じ効果がありますよ。（そういう声が出てきては困るから、英国では減税の効果は無かったと報じたのかな？） しかも、財源の問題がありませんから、こりゃ～名案でしょう。 何？、ＮＨＫの財源？ 放送休止すりゃ～いいじゃねーか。 放送休止環狂自慢、得意でしょ。（笑）●愛知→トヨタ→環狂→環境省→新型インフル→愛知？ いつのことだったか忘れてしまいましたが、国と愛知県が新型インフル対策の訓練だかを行ったぁとかいうニュースをＮＨＫが報じてしました。 相変わらず恐怖を煽ってますね。 何？、愛知県？ 愛知県と言えば、トヨタ。 トヨタといえば、環狂。 環狂といえば、環境省。 環境省といえば、新型インフル（恐怖煽動）。 その訓練を愛知県がやった…だってぇ？ ややや？、この「環」は何なのだ？ ひょっとして、トヨタは、新型インフル恐怖煽動にもかかわっているのか？ そういえば、昨年は、愛知県が交通事故死者数全国一になったそうですね。 昔は北海道だったのに…。 それはともかく、事故を起こした車は、どこのメーカーのが多かったんでしょうね？ 是非とも知りたいものです。 それと、ついでに、車種についても…。発行者：ｍｅｄｉａ（ tarkun0507@yahoo.co.jp ） お手数ですが、件名(Subject)に kankyo とご記入願います。バックナンバー閲覧、購読解除：http://mediax.hp.infoseek.co.jp/mm8/mm.htmこのメールマガジンは、インターネットの本屋さん『まぐまぐ』を利用して発行しています。http://www.mag2.com/（転載終わり）スパイラルドラゴン拝
http://spiraldragon.blog.so-net.ne.jp/2009-01-15